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「消費電力あたりのパフォーマンスが今後数年間改善されずにいると、電気代がハードウェアのコストを容易に上回り、場合によってはその差が大きく開く可能性もある」と、Luiz Andre Barrosoは、9月に「Association for Computing Machinery's Queue」に発表した論文のなかで述べている。

つまりランニングコストとしての消費電力がサーバの設備投資どころの騒ぎではなくなる、ということですか。けど・・・サーバとかＣＰＵとかって、純粋に電気ですから効率性を上げる、といっても究極的にはエントロピーを逆転させることは不可能なので、上限値があるんぢゃないかと。

Googleのデータセンターでは、主としてx86プロセッサを搭載したローエンドサーバを利用しているが、サーバの消費電力が1年に20％増加すれば、1台のサーバにかかる4年分の電気代が、典型的なサーバの購入費用である3000ドルを上回ってしまう。しかし、もし消費電力が年間50％増加すれば、電力料金が現状のキロワットあたり9セントを維持したとしても「2010年までに電気代がサーバ本体の価格を大幅に上回ることになる」と、Barrosoは説明している。

こういうデータが出るのはグーグルとしては珍しいですね。4年分の電気代、つーことは4年リースなんでしょうね。

ここで触れられているのはあくまで「電気代」であって、消費電力ではないのがポイント。つまり経済の問題がメインです。で、電気代の原価は石油等々のエネルギー資源ですから、最終的には非石油系の発電の促進が重要、ってことでしょうか。もしくは原油価格が下落するか。

いずれにせよネット関連企業もエネルギー政策に左右されるパラメーターが形成されつつある、ということを暗示している訳で、今まで原油価格にはあまり敏感ではなかったネット銘柄も、10年20年先にはエネルギー価格で価格が左右されるのかも。んー、想像できないですが。