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米国スマホ普及率事情。

      2012/09/25

Nielsenが新しくリリースしたレポートは、米国内のスマートフォン利用者についてまとめている。とくに注目しているのは年齢と収入によるスマートフォン所有状況についてだ。どうやらスマートフォンは多様な層に受け入れられているようだ。開発者、パブリッシャー、ないし広告サービスにとってもこうした情報は役に立つ。また低価格化によって低所得者層にも受け入れられつつあるのかどうか、メーカーの今後の判断基準ともなるだろう。

ニールセン調査:若年層は低所得でもスマートフォン。贅沢品から生活必需品へ

データでは若年層では所得が比較的低い層でも50%以上の普及率であることが出ています。

そして受け入れつつあるのかということについて見れば、まさに受け入れられていることが今回の調査で明らかになった。年間所得額が1万5000ドルに達しない層でも、年齢が若い場合にはスマートフォンを利用しているようなのだ。18歳から24歳では、1万5000ドル未満の所得層でも半数以上(56%)がスマートフォンを所持していることがわかった。

15000ドルということは今のレートで120万弱。その層も半分以上ですから何に変えても持ちたい、持たないといけないものがスマホ、ということですね。この層は上の年齢層、25~34才でも43%、35~44才も31%、3人に1人が持っている、という話です。

確かに高年齢者層ではスマートフォンの普及率は下がることになる。ただ高年齢者層については、所得レベルが上がってもスマートフォン普及率は下がっているのだ。つまり、今回の調査で明らかになるのは次の事実だ。スマートフォン自体の価格や発生する月額費用に関わらず、スマートフォンというのは贅沢品ではなく必需品として位置づけられつつあるということだ。生活必需品でなければ、年間所得1万5000ドル未満でありながら所有することはあり得ないだろう。おそらくその所得層であればコンピューターも持ってはいないだろう。

高年齢層にはまだまだ受け入れられていないようですが、若年層には生活必需品として捉えられているようです。PCを持っているかどうかのデータはないですが、おそらくPCが無い部分を補完的に補う意味でもスマホ所有している、というのは想像できます。
日本もそうなってくるんでしょうね。

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